【地域連携事業】2025年度理科教育支援事業を実施しました

【掲載日】2026-03-23

沖縄キリスト教短期大学では児童の「理科」への興味関心・意欲を高めることや、小学校教員の理科指導力向上という地域課題の解決に向け、西原町教育委員会との地域連携事業に関する協定に基づき、西原町立の小学校教諭並びに児童を対象に地域こども保育学科の内間清晴教授と照屋建太教授、公益財団法人沖縄こどもの国職員の髙江洲義尚氏が年間72コマの理科教育支援事業を行っています。

17年目を迎えた今年度も、「台風と天気の変化」、「電気と私たちのくらし」、「地球に生きる（人と環境との関わり）」、「夏の星座」など様々な内容の授業を行いました。担当された小学校の先生方からは「本事業を通して児童の理科への興味関心が高まっていることを実感した。」、「児童たちが興味をもって学んでくれた。指導方法なども参考になった」などの評価をいただきました。

本事業では、今後も多くの児童が理科に興味関心を持ってもらえるよう取り組みを続けてまいります。

【理科教育支援運営委員長　内間清晴教授のコメント】

2009年４月からスタートした理科教育支援事業は、今年度で17年目を迎えました。本事業は「子どもの理科への興味・関心・意欲を高めること」、「小学校教員の理科（実験・観察等）における指導力を高めること」などを目標に取り組んでおり、これまでに実施した支援授業は1224回となりました。

どの支援授業においても、児童たちは食い入るように実験を見つめ、興味深そうに反応し、不思議に思ったことや疑問について積極的に質問し、納得しながら学んでいく姿が見られます。こうした姿勢は、私たち支援者にとって大きな励みとなるとともに、本事業の意義をあらためて強く感じる場面でもあります。

今年度の支援授業を終えるにあたり、小学校の先生方からは次のような感想をいただきました。

「通常の授業では使用できない大規模な装置を使った実験を行っていただくことで、児童たちが積極的に授業へ参加し、興味関心をもって学ぶことができた。その後の授業への参加姿勢にも変化が見られた。また、支援者の授業のパフォーマンスを参考にし、その後の授業で実践した。児童だけでなく、教員も学び、授業をアップデートしている。」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　このような成果が生まれているのは、支援者と小学校の先生方が良好な協力関係を築いているからこそだと考えています。今後も、実験や観察を通して理科好きな児童を育てることを目標に、また小学校教員の理科指導力向上につながるよう、一回一回の授業を大切にしながら地道に取り組んでいきたいと考えています。