研究活動

研究活動について

沖縄キリスト教学院大学・沖縄キリスト教短期大学では、沖縄キリスト教学院特別研究助成費や外部資金研究により様々な研究活動を行っています。また、毎年度紀要を発行し、各教員の研究分野の論文を発表しています。

沖縄キリスト教学院特別研究助成費

  • 希土類・コバルト化合物の輸送特性の研究(2012年度 内間 清晴)
  • ノルウェーの裁判員制度について(Norway’s Lay Judge System)(2012年度 A. David Ulvog)

外部資金研究

〔科学研究費助成事業〕
  • 持続可能な学びのためのオーセンティック・マテリアルを使用した授業方法の構築
    (研究分担者:2020~2022年度Christopher Valvona)(研究代表者:武庫川女子大学 米田みたか)
  • Cooperative Learning and Japanology: Development of an Intercollege Program for Japanese and International Students(研究分担者:2020~2022年度Christopher Valvona)(研究代表者:兵庫県立大学 金志佳代子)
  • 沖縄語の自然会話コーパスの構築:危機言語の記録・保存・復興・研究・習得のために(2019~2021年度 新垣友子)
  • 島嶼地域における女性の主体的移動と近現代社会に与えた普遍的インパクトに関する研究(研究分担者:2018~2020年度 玉城 直美)(研究代表者:名桜大学 小川 寿美子)
  • オーセンティック・マテリアルの選定方法とそれを利用した効果的な英語教授法の構築(研究分担者:2017~2019年度 Christopher Valvona)(研究代表者:武庫川女子大学 米田 みたか)
  • 観光資源として活かすための八重山諸島群の伝統染織物についての研究(研究分担者:2016~2020年度 佐久本 邦華)(研究代表者:沖縄国際大学 又吉 光邦)
  • 近代沖縄教育と「沖縄人」意識の行方(研究成果公開促進費(学術図書)2013年度 照屋 信治)
  • 交錯するまなざし―琉球・沖縄をめぐる欧米のトラベルライティングの総合的研究(研究分担者 2012~2014年度 浜川 仁)(研究代表者:琉球大学 山里 勝己)
  • 近代日本における教育情報回路と教育統制に関する総合的研究(研究分担者 2012~2013年度 照屋 信治)(研究代表者:岐阜女子大学 梶山 雅史)
  • 近代沖縄教育への思想史的アプローチのための基礎的研究(2011~2012年度 照屋 信治)
  • 4離島における死生観教育の展開と展望を探る医学教育的研究(2010~2012年度 近藤 功行)
〔ひらめき☆ときめきサイエンス ~ようこそ大学の研究室へ~〕
  • ひらめき☆ときめき サイエンス「障害者雇用の重要性とその課題」(2018年度 近藤 功行)
  • 障害者雇用の大切さを学ぶ視点(2017年度 近藤功行)
  • 精神障害者・回復者雇用の重要性―医療・保健・福祉分野及び教職課程履修の上で―(2016年度 近藤 功行)
  • 精神障害者・回復者雇用の重要性―医療・保健・福祉分野を目指す上で―(2015年度 近藤功行)
  • 医療・保健・福祉分野、教職を目指す人たちへ―精神障害者・回復者理解と就労を学ぶ(2013年度 近藤 功行)
  • 医療・保健・福祉系の立場で必要となる精神障害者・回復者理解の重要性(2012年度 近藤 功行)
〔公益信託 宇流麻学術研究助成基金〕※研究事業のみ記載
  • SDGsハンドブック作成(2021年度 玉城 直美)
  • 生活環境の変化と子どもの遊びの実態に関する総合的研究(2020年度 照屋 建太)
  • 沖縄におけるSDGs研究 教育研究を中心として(2019年度 玉城 直美)
  • 沖縄キリスト教学院建学に教員としてかかわった米国教会派遣宣教師の資料調査(2019年度 金 永秀)
  • 沖縄県における幼児期の教育と小学校教育の接続に関する研究(2018年度 赤嶺 優子)
  • 擬三元系RPd2Si2(R=Er , Ho)の磁気特性(2018年度 内間 清晴)
  • アクティブラーニングを活用した地域連携プログラムの開発(2017年度 玉城 直美)
  • 沖縄県内保育所・保育園における地域に根差した造形教育の取組み
    ~身近な植物を用いた造形や染め織りの実践~(2017年度 佐久本 邦華)
  • 『琉球諸語復興のための言語計画:他国の事例研究とその応用』(2016年度 新垣 友子 )
  • 『沖縄県におけるキリスト教保育に関する研究』(2016年度 喜舎場 勤子)
  • フィリピンにおける児童養護施設およびマニラ大学との交流事業(2015年度 新垣 誠)
  • 教育実習の意義・役割に関する多面的考察-「J-POSTL 言語教師のポトフォリオ(教職課程編)の分析を通して-」(2015年度 大城 直人)
  • 沖縄学の検討・評価に関する基礎的研究 -近現代沖縄教育への影響という視点から-(2014年度 照屋 信治)
  • 希土類金属間化合物の輸送特性(2014年度 内間 清晴)
  • 保育者養成におけるリアリスティック・アプローチを用いたリフレクションに関する研究(2014年度 赤嶺 優子)
  • 保育者養成におけるリアリスティックアプローチを用いたリフレクションについて(2013年度 赤嶺 優子)
  • 宮良長包の音楽教育活動に関する研究(2013年度 大山伸子)
  • 希土類金属間化合物の強磁場および高圧力中での輸送特性の研究(2013年度 内間 清晴)
  • 保育園・幼稚園・小学校・中学校・高等学校・大学につながる理科教育の改善について(2012年度 照屋 建太)
〔公益社団法人沖縄県地域振興協会 地域振興研究助成事業〕
  • 沖縄県における学童期の子どもの居場所に関する調査研究(2022年度 照屋建太) 
  • 沖縄県における学童期の子どもの居場所に関する基礎的研究(2021年度 照屋建太) 
  • 新たな地域振興と広域連携のあり方—ポストコロナ沖縄における新たな産官学地域ネットワークの可能性調査・研究—(2020年度 新垣誠)
  • 2021年度外部資金獲得実績

紀要

公的研究費の適正な運営・管理及び不正防止に関する基本方針等について

本学では、「研究機関における公的研究費の管理・監査ガイドライン(実施基準)(平成19年2月15日文部科学大臣決定、令和3年2月1日改正)」に基づき、公的研究費の適正な管理の充実を図るため「公的研究費不正防止対策の基本方針」を定め、公表いたします。
<公的研究費不正防止対策の基本方針>
  1. 適正な運営・管理の基盤となる環境の整備
    公的研究費に関し適正な運営・管理を行うため、責任体制ならびに執行手続き等に関するルール等を体系的に整備する。
  2. 不正を発生させる要因の把握と不正防止計画の策定・実施
    不正防止計画を担当する部署を設置し、不正を発生させる要因の把握及び不正防止計画を策定・実施する。
  3. 研究費の適正な運営・管理活動
    公的研究費の使用について全品目の検収を実施する。 実施に伴い特定業者との癒着を防止し、同時に予算執行状況を遅延なく把握する。
  4. 情報発信・共有化の推進
    公的研究費等の不正防止に関する大学の基本方針及び取り組み等を外部に公表する。
  5. モニタリングの在り方
    外部監事と連携を図り、公的研究費に関する効果的なモニタリングおよび監査を実施する。
 
<機関における責任と権限>
本学に、公的研究費の運営・管理を適正に行うため、次に掲げる責任者を置く。
  1. 責任体系
    (1)最高管理責任者

    最高管理責任者は、本学全体を統括し、公的研究費の運営・管理について最終責任を負う者とし、学長をもって充てる。最高管理責任者は、次に掲げる役割を担う。

    (ア)最高管理責任者は、不正防止対策の基本方針を策定・周知するとともに、それらを実施するために必要な措置を講じる。また、統括管理責任者及びコンプライアンス推進・研究倫理教育責任者が責任を持って公的研究費の運営・管理が行えるよう、適切にリーダーシップを発揮する。
    (イ)不正防止対策の基本方針や具体的な不正防止対策の策定に当たっては、役員会等において審議を主導するとともに、その実施状況や効果等について役員等と議論を深める。
    (ウ)最高管理責任者が自ら、様々な啓発活動を定期的に行い、構成員の意識の向上と浸透を図る。
    (2)統括管理責任者

    統括管理責任者は、最高管理責任者を補佐し、公的研究費の運営・管理について本学全体を統括する実質的な責任と権限を持つ者とし、事務局長をもって充てる。統括管理責任者は、不正防止対策の組織横断的な体制を統括する責任者であり、基本方針に基づき、本学全体の具体的な対策を策定・実施し、実施状況を確認するとともに、実施状況を最高管理責任者に報告する。
    (3)コンプライアンス推進・研究倫理教育責任者

    コンプライアンス推進・研究倫理教育責任者(以下、コンプライアンス推進責任者という。)は本学の各部署等における公的研究費の運営・管理について実質的な責任と権限を持つ者とし、企画推進課課長をもって充てる。コンプライアンス推進責任者は、統括管理責任者の指示の下、次に掲げる業務を行う。

    (ア)各部署等における不正対策を実施し、実施状況を確認するとともに、実施状況を統括管理責任者に報告する。
    (イ)不正防止を図るため、各部署等の公的研究費の運営・管理に関わる全ての構成員に対して、コンプライアンス教育及び研究倫理教育を定期的に実施し、受講状況を管理監督する。
    (ウ)各部署等において、定期的に啓発活動を実施する。
    (エ)各部署等において、構成員が適切に公的研究費の管理・執行を行っているか等をモニタリングし、必要に応じて改善を指導する。
    (オ)コンプライアンス推進責任者は、必要に応じてコンプライアンス推進・研究倫理教育副責任者を置くことができる。
  2. 監事の役割
    監事は、公的研究費の運営・管理に関する下記の事項において確認し、意見を述べる。また、確認した結果について役員会等において定期的に報告する。

    (ア)不正防止に関する内部統制の整備・運用状況について機関全体の観点から確認する。
    (イ)統括管理責任者又はコンプライアンス推進責任者が実施するモニタリングや内部監査によって明らかになった不正発生要因が不正防止計画に反映されているか、また、不正防止計画が適切に実施されているかを確認する。
<通報・相談窓口>
公的研究費の不正使用及び研究活動における不正行為に関する通報・相談は、企画推進課が窓口となり対応いたします。通報を行うに当たっては、原則、氏名及び連絡先を明らかにした上で、書面、電話、ファックス、電子メール又は面談のいずれかの方法で行ってください。また、通報者は通報等をしたことで不利益な取扱いを受けることはありません。なお、悪意に基づく通報であると認定された場合は、本学の規程に沿って対応いたします。
企画推進課
住所:〒903-0207 沖縄県中頭郡西原町字翁長777
TEL:098-946-4161  FAX:098-946-1241
E-mail:kikaku@ocjc.ac.jp
<その他>
上記に定めるほか、「研究機関における公的研究費の管理・監査ガイドライン(実施基準)(平成19年2月15日 文部科学大臣決定、令和3年2月1日改正)」及び「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン(平成26年8月26日)」において実施が必要とされた事項について、所要の取り組みを実施する。
(関連規程等)

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